水量とは何なのか?雨に関する警報の基準や仕組みとは

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水量とは何なのか?雨に関する警報の基準や仕組みとは

私たちの生活と密接な関係にある「雨」は様々な恩恵だけでなく、時には災害をもたらすこともあるでしょう。私たちにとって、雨が恩恵となるのか、災害となるのかは降水量が大きく関わっているといえます。そもそも降水量とはなんなのでしょうか。局地的に降る雨が、大雨警報として発令される基準ってわからないですよね。今回は雨における降水量とはなんなのか、雨に関する警報の基準やその仕組みについて説明したいと思います。

 

雨に関する降水量について

日本は1年間のうちに、何回か雨が長く強く降る時期が必ずあります。そのような時期に強い雨がふると、天気予報で「1時間に〇〇mmの雨が降りました」「今後の予想降水量は24時間で多い所で□□mm」という風なフレーズをよく聞きますよね。降水量は雨だけでなく雹やあられ、雪などもすべて含めたものの体積をすべて水換算して、単位面積で割った値です。降水量は気象庁の雨量計やアメダスなどで観測されています。日常における降水量は1時間あたりの数字で表され、降水量1mmは、1m×1mの箱に1時間に深さ1.0mm~1.9mmの水が貯まる量となります。

 

降水量の目安について

降水量がどういうものか説明しましたが、なかなかイメージがつきにくいと思います。ここでは、降水量の違いによる状況を大まかに説明したいと思います。目安として、降水量1mmはアスファルトや地面が若干濡れる程度であり、傘が無い人には小走りになるレベルだといえます。降水量2mmはしっかりと雨が降っており、傘が必要なレベルだといえるでしょう。朝から降っていたら、遠足や運動会などのイベントが中止になる程度だといえます。降水量5mmは本降りのレベルであり、出歩くのがためらわれる程度だといえます。運動会などのイベントは途中で中止になるといえるでしょう。降水量10mmは、出歩くのが困難になるレベルだといえます。傘をさしても、地面から跳ね返った雨で足元が濡れることがあります。降水量20mmは、気象庁が大雨注意報を発令するレベルです。車のワイパーを一番強くしても、前が見にくい状況となり、外出時の傘があまり役に立たなくなるでしょう。降水量30~50mmは、気象庁が大雨警報を出すレベルであり、道路が川のようになります。傘をさしていても濡れるので、雨宿りが必要になるでしょう。降水量50~80mmは、気象庁が激しい雨と表現するレベルであり、滝のような雨になります。都心の下水処理が追い付かなくなり、逆流することもあるでしょう。傘は役に立たなくなり、車の運転は危険となります。降水量80mm~は気象庁が猛烈な雨と表現し、外出は危険になり、息苦しさや圧迫感による恐怖を感じるレベルだといえるでしょう。

 

 

大雨警報とは

雨が多い日本では、大雨による被害や災害に見舞われることも多くあります。大雨は、時に人の命を奪うような大災害に繋がることも少なくありません。そんな時に気になるのは、テレビから流れる気象情報でしょう。梅雨時の大雨時には、大雨警報が発令されることがよくありますが、そもそも大雨警報とはなんなのでしょうか。大雨警報は、「大雨により崖崩れや建物への浸水などの重大な被害発生が予想される」時に発表されるものです。大雨警報は災害による危険性を計画的に伝えるための手段だといえるでしょう。

 

・大雨警報の基準とは

大雨警報が発令される場合において、その基準はどのようなものがあるかご存知でしょうか。大雨警報の基準は、大雨によってもたらされる災害によって異なり、浸水害を対象にした大雨警報は「表面雨量指数」という値が用いられます。表面雨量指数は、短時間に降る大雨により、浸水被害の危険性がどれぐらいかを図る指数となります。また、土砂災害を対象とした大雨警報には、土壌雨量指数という値が用いられます。土壌雨量指数は、降った雨により土砂災害危険度の高まりを把握するための指数となります。表面雨量指数と土壌雨量指数は複雑な計算式で算出され、それが大雨警報の基準となります。つまり、大雨警報において、降水量は基準外であり、大雨による浸水害や土砂災害の起こる可能性は基準値を指標として設けており、それを上回ったら大雨警報が発令されることになります。

 

・大雨警報が解除されない仕組みについて

大雨警報は浸水害と土砂災害を対象にした指数を基準にしており、降水量によるものではありません。地域差によって、地形だけでなく、地盤の緩さや土地の高低差も異なるので、災害が起こる可能性は変わってきます。これにより雨が降り止んだとしても、大雨によって地盤が緩むなどの土砂災害の危険性や浸水害の可能性があれば、大雨警報は継続して発表されることがあります。雨が止んだから一安心というわけではなく、土砂災害や浸水害の可能性があれば、大雨警報は解除されないことになっています。

 

まとめ

テレビやインターネットで見かける雨による降水量は、おおよその目安があり、降水量によっては災害に繋がる可能性があるでしょう。大雨による災害には、浸水害や土砂災害といったものが考えられますが、それらは雨が止んだからといって安心してはいけないものだといえます。住んでいる地域の土地や地盤を意識することにより、大雨警報のことを考える一因になるといえるでしょう。

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